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コラム

理学療法士・作業療法士の貴方は多職種連携についてどれだけ知っていますか?

投稿日:2019年11月22日 更新日:

 

 

「多職種連携」という言葉を

聞いたことがないリハビリテーション職種はいないでしょう。

 

多職種連携とは、

「質の高いケアを提供するために、

異なった専門的背景をもつ専門職が集まり、

共有した目標に向けて共に働くこと」

と言われています。

 

 

近年、医療の質の向上のため、

多種多様なスタッフが各々の高い専門性を前提とし、

目的と情報を共有し、

互いに連携・補完しあい、

患者の状況に的確に対応した医療を提供するために

「チーム医療」が実践されるようになりました。

 

より良い医療を実践するためには、医師、歯科医師に全面的に依存するのではなく、医療チームがお互いに協働し、信頼しあいながら医療を進める必要があり、医師、歯科医師はチームリーダーとしてチームワークを保つことが必要である。

チーム医療推進のための基本的な考え方と実践的事例集

 

元々は保健医療の専門職による連携に始まりましたが、

WHOの報告書(2010)では、

ボランティアなどの支援者や

地域コミュニティのリーダーも、

多職種連携のためのメンバーです。

 

日本の高齢者ケアの現場においては、

介護支援専門員(ケアマネジャー)、

医師、

看護職、

リハビリテーション専門職、

医療ソーシャルワーカー、

地域包括支援センターや社会福祉機関の職員、

介護保険施設の職員、

民生委員、

NPO法人の職員、

ボランティア団体のメンバー、

自治会などの地域支援者

も含まれます。

 

 

「多職種連携」の世界と日本の動向

WHO(世界保健機関)では、

1980~90年代にかけて、

多職種連携や多職種連携教育に関する

重要な報告書を提示し、必要性を示してきました。

この頃、アメリカやイギリスでは、

人口の高齢化に伴う

様々な健康・生活課題への対応と、

保健医療・社会福祉の高騰への対応策として

多職種連携が再注目され、

積極的に推進されていました。

 

ただ、日本での受け入れは中々うまくいかず、

状況が変わってきたのは、

つい最近のことです。

その背景には、

高齢化の波による

人口構造や健康問題の変化があります。

 

超高齢社会に突入した日本では、

要介護高齢者の介護課題、

地域・在宅医療への取り組み、

医療費削減といった課題が生じる中で、

多職種連携は必要不可欠なものです。

 

多職種連携自体が財源化されたことは

記憶に新しいところです。

 

WHOでは、このような世界的な動向をふまえて、

2010年に

「Framework for action on interprofessional education and collaborative practice

:多職種連携教育と連携実践のための行動枠組み」

を発表し、世界的に多職種連携を推進することを推奨しています。

 

 

最近は多職種連携をInterprofessional Work=IPW、

多職種連携教育はInterprofessional Education=IPE

と呼ぶことが多くなっています。

日本の大学でも、

多職種連携教育というよりもIPEの呼称が馴染んできおり、

保健医療福祉系の大学を中心にIPEへの取り組みが進んでいます。

 

 

地域包括ケア推進の鍵となる多職種連携

ケアマネージャーの実務研修実施要綱では、

「地域包括ケアシステムの中で

医療との連携をはじめとする

多職種協働を実践できる

介護支援専門員の養成を図る」

ことが目的と定めており、

多職種連携がまさに中心のスキル

と位置付けられていることがわかります。

 

地域包括ケアを推進していくためには、

高齢者の健康・生活を支えるための

医療と介護の連携が欠かせず、

そこではケアマネジャーが中心となり、

リハビリテーション職種をはじめとする

その他の職種も一丸となって

多職種連携を行なっていくことが

求められているのです。

 

 

多職種連携における課題とは

多職種連携が難しいのは、

そこにしばしば二重のすれ違いが生じるからです。

一つは職種の違い、

もう一つが個人の気質による違いです。

 

知識や価値観など専門職文化の差異も、

すれ違いを生じる要因となります。

加えて、多職種連携の方法や問題解決についての

知識やスキルの不足も課題です。

 

また、職種や立場とは別に、

一人ひとりの気質の違いがあります。

 

多職種連携の課題は、

しばしば職種間の考えの違いが取り上げられるのですが、

実はそれ以前に個性の違いに対応できず、

多職種連携が上手くいかないことが多いのです。

 

人はどうしても、

自分の範疇の中で物事を解釈して行動し、

他の人も同じように考え行動するものと考えがちなのです。

ところが連携においては、

自他の違いを受け入れ、

異なる価値観を認め合いながら合意を形成していく

コミュニケーションが求められます。

 

ゆえにコミュニケーション・マネジメント能力に

秀でたリーダーの育成が求められています。

 

多職種連携に求められる理学療法士・作業療法士のスキルとは

まとめ

利用者の自立支援・重度化防止を柱とした

2018年度の報酬・運営基準改定では、

事業所・施設外を含めた

多職種連携を要件等としたケースが目立ちます。

次改定・次々改定でもさらに強化されることが予想され、

多職種連携はあらゆる現場で中心的な課題となっていくことは間違いありません。

 

私達リハビリテーション職種が、

そして貴方自身が

その中でどのような働きができるか、

今後注目されてくるでしょう。

 

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